2024.10.02しごと
「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査2024」第三弾 「配置・配属理由の丁寧な説明」「仕事の社会的意義の言語化」「上司の対話力」が個人の「キャリア自律意識」を高める
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しごと
株式会社リクルート
株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村吉弘、以下リクルート)は、兼業・副業に関する動向について、働く個人および企業の人事担当者それぞれに調査を実施しました。実施期間は2020年12月~2021年1月、および2021年3月です。兼業・副業の実施状況や、企業の制度の状況および社外人材の受け入れなど、調査結果を約60ページにわたって収録し、一部は地域や従業員規模などカテゴリ別でも分析をしております。多様な働き方にご関心のある方や、兼業・副業制度を通じた人材活用を目指す方のご参考になれば幸いです。
■ 従業員の兼業・副業を認める人事制度の状況
■ 兼業・副業で働く人の受け入れ状況
ポイント
株式会社リクルートHRエージェントDivision リサーチグループ
津田 郁(つだ・かおる)
株式会社リクルート コーポレートサイト > News Room > 調査・データ 内
*兼業・副業をテーマに2020年度より調査設計を新たにして実施した調査となります。2017年~2019年に実施しました「兼業・副業に対する個人の意識調査」および「兼業・副業に対する企業の意識調査」とは、調査結果を単純比較できるものではない点、ご留意ください。
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