高校教育改革に関する調査2021「進路指導」編 8割の高校が「ガイダンス・オープンキャンパス中止」は進路指導に影響したと回答 不足したリアルな接点を求め、「実際の講義・研究に高校生が触れる機会の増加」が大学への期待のトップに

株式会社リクルート

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株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)が運営する、『リクルート進学総研』(所長:小林 浩)は、高校の教育改革に関する現状を明らかにするため、全国の全日制高校に対して、新学習指導要領、入学者選抜、ICT活用、キャリア教育、進路指導、学校改革等の取り組みに関する調査を実施いたしました。このたび2021年の調査結果がまとまりましたので、一部をご報告いたします。本調査によるリリースは「ICT活用」編、「進路指導」編の計2つあり、本リリースは「進路指導」編です。
※本調査は『キャリアガイダンス』編集部と『リクルート進学総研』が隔年で実施しており、今回で第21回目を迎えます。

「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)」による進路指導への影響

■進路指導への影響が8割前後と大きかった上位2項目は
 「進路ガイダンス・進路相談等の行事の中止・延期」(81.9%)
 「オープンキャンパス指導が十分にできなかった」(76.9%)

高校が大学・短期大学に期待すること

1位:実際の講義・研究に高校生が触れる機会の増加 53.5% (前回比+18.8ポイント)
2位:卒業時に身につく能力の明確化 52.6% (同+15.2ポイント)
3位:わかりやすい学部・学科名称 49.9% (同+13.2ポイント)
4位:わかりやすい入学者受け入れ方針 49.7% (同+5.9ポイント)
   :就職実績の公開 49.7% (同+12.3ポイント)

・経年で見ると、コロナ禍によって十分に得ることが難しかった進路に関する情報についての期待が全体的に増加しており、相対的に大学への情報提供期待は高まっている。

「アドミッション・ポリシー(入学者受け入れ方針)」の認知と活用

■アドミッション・ポリシーの認知度は96.5%。約8割が「個別大学について調べたことがある」と回答。
・「個別大学について調べたことがある」を経年で見ると、+26.6ポイントと大きく増加。
 2018年:52.3% → 2021年: 78.9%

■「進路指導で活用している」は71.3%。経年で見ると17.6ポイント増加し7割を超えた。
 2018年: 53.7% → 2021年: 71.3%

※出版・印刷物へデータを転載する際には、“「高校教育改革に関する調査2021」リクルート進学総研調べ”と明記をお願いいたします。

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