『住宅購入・建築検討者』調査 (2021年) コロナ禍拡大による住まい探しへの影響は落ち着きつつある 快適性・住宅性能を求める志向は堅調

株式会社リクルート

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株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村吉弘)の住まい領域の調査・研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、このたび「『住宅購入・建築検討者』調査」を行いました。この調査は、住宅の購入・建築を検討している人を対象に、検討する物件の種別、検討に当たって重視する条件などを把握することを目的とした調査です。2021年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

テレワークの実施状況

  • 新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、テレワーク実施率はエリアを問わず大きく上昇している。
  • 2021年1月~6月においても、首都圏では半数以上の58%がテレワークを実施している。他エリアでも2割から3割程度はテレワークを実施している。

コロナ禍影響の定点調査の観点(5月調査・9月調査・12月調査との比較)

  • 2020年9月~12月検討者から、「影響はない」が8ポイント増加しており、その前の昨年5月下旬~9月中旬の行動時の調査から2回連続で増加している。また「抑制」の項目は2020年9月~12月の検討行動時と比べてすべて減少している。
  • 関西と仙台市以外は、「影響はない」が2020年9月~12月検討者から増加している。特に首都圏では 「影響はない」が13ポイントと大きく増加している。
  • 新築マンションの検討者は「抑制された」の比率が高い。世帯年収が上がるほど、「影響はない」の比率が上がっている。50代、60代では、40代以下と比較して「抑制された」の比率が高い。

住まい探しの背景の変化

  • コロナ禍前と比べて変化した住まい選びの条件として、「収納量」「広いリビング」「部屋数」 「日当たり」といった住まいの快適性や広さについての項目が上位に挙がっている。また、「収納量」については、 2020年9月~12月検討者から9ポイント増加している。
  • 住み替えの検討のきっかけとして「結婚」「第一子出生」を挙げる人が多い。「第一子出生」が2020年9月~12月検討者よりも4ポイント増加している。

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