株式会社リクルート (本社：東京都千代田区　代表取締役社長：北村吉弘）の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターでは、新築分譲マンション市場の実態をつかむために、首都圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を2001年より毎年実施しております。この度、2021年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告いたします。

1.　世帯主の平均年齢は38.8歳で、2020年よりやや上昇

• 2020年よりシングル世帯がやや増加し18％に　2001年調査開始以来、最も高くなった

2.　既婚世帯の共働き比率は、2001年調査開始以来最高の74％

3.　世帯総年収は全体平均で1,019万円で、2008年以降で最も高い

• 総年収1,000万円以上の既婚共働き世帯が、全体の27％

4.　東京23区の購入割合は39%で、2020年とほぼ同じ

• 東京23区の居住者では、他エリアでの購入（流出）が増えた2020年と同様、3割強が流出

5.　2001年調査開始以来、平均購入価格は5,709万円で最も高く、平均専有面積は66.0㎡で最も小さく

6.　自己資金比率平均19.1％　2020年よりやや上昇し、2019年と同じに

• ローン借入総額は平均4,941万円　2005年以降で最も高い
• 世帯主と配偶者のペアローンが全体で29％　2018年以来、3割前後で推移している

7.　購入を思い立った理由は、｢資産として有利｣が2003年以降で最高、「通勤に便利なところに住みたい」などが最低に　「税制が有利で買い時だと思ったから」という理由も、2020年より増加

• 求めた暮らしのイメージでは、居住空間のゆとりが、日々の生活のしやすさ、仕事や通勤の便利さよりも高い
• 物件を検討するうえで重視した項目では、通勤アクセス、教育環境の重視度が、2020年よりやや低下

8.　中古マンションとの並行検討者は全体の54%　2003年以降で最も高い

9.　購入を思い立ってから契約までの期間は平均9.7ヶ月　2年続けてやや伸びる