リクルートワークス研究所 日本の働き方の指標「Works Index 2021」を発表 2021年の働き方を総括

株式会社リクルート

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株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘)内の、人と組織に関する研究機関・リクルートワークス研究所は、全国およそ5万人の同一個人の就業実態を毎年追跡調査する「全国就業実態パネル調査(JPSED)」を実施しています。この結果より、日本における働き方を5つの側面から可視化し、独自に評価した「Works Index」を作成しています。このたび2021年の結果がまとまりましたのでご報告いたします。

詳細はこちらのレポートをご覧ください
https://www.works-i.com/research/works-report/2022/works_index_2021.html

Works Indexとは

日本における個人の働き方を可視化、そのうえで状態を評価することを目的に、個人が生き生きと働き続けられる状況を理想に作られた指標です。「Ⅰ就業の安定(安定性)」「Ⅱ生計の自立(経済性)」「Ⅲワークライフバランス(継続性)」「Ⅳ学習・訓練(発展性)」「Ⅴディーセントワーク(健全性)」の5つのインデックス(大項目)で構成されます。

Topics

・長期無業者の就業が進む一方で、求職活動をせず非就業にとどまる人が増加
・急速に進展したテレワーク制度や有給休暇取得といった柔軟な働き方は、ゆるやかに拡大継続
・大きく落ち込んだ仕事にかかわる学び機会は、依然としてコロナ禍前の水準に回復せず
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調査概要

調査手法:インターネットモニター調査。調査会社保有の調査モニターに対して調査を依頼。
調査対象:全国15歳以上の男女
調査時期:2022年1月6日~1月31日
有効回収数:56,695名
※第3回調査より、回答者は継続サンプル(昨年からの継続回答者)と追加サンプル(今年の新規回答者)と復活サンプル(2021年調査は回答していない2020年以前調査回答者)の3種類が存在する。
・継続サンプル(昨年からの継続回答者):44,605名  依頼数:53,981、有効回収率:82.6%
・追加サンプル(今年の新規回答者):7,210名  依頼数:14,367 、有効回収率:50.2%
・復活サンプル(2021年調査は回答していない2020年以前調査回答者):4,880名  依頼数:25,055、有効回収率:19.5%
※上記のうち16名は、今年の調査で海外に移住していたため集計対象から除外している。
調査機関:リクルートワークス研究所 

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