株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）が運営するオンライン学習サービス『スタディサプリ』は、スタディプラス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：廣瀬 高志、以下スタディプラス）が運営する教育機関向け学習管理プラットフォーム『Studyplus for School』と学習データ連携を行うことをお知らせ致します。

データ連携の概要

リクルートとスタディプラスは、生徒の個別最適な学びの実現および、学校における先生の効率的な学習管理サポートを目的として、2023年夏以降にデータ連携を開始する予定です。
今回のデータ連携では、『学校向けスタディサプリ』の動画視聴に関するデータ（学習日時・教科・視聴時間）と、Webテストに関するデータ（Webテストの実施有無）を『Studyplus for School』に連携します。

『学校向けスタディサプリ』の学習内容を『Studyplus for School』に連携し、生徒一人ひとりの学習量を可視化

スタディプラスが提供する『Studyplus』は、学習者向けの学習管理アプリで、市販のデジタル教材との連携や自作の単語帳など、あらゆる教材での学習記録を付けることができます。また、教育機関向け学習管理プラットフォーム『Studyplus for School』では、生徒が『Studyplus』上で記録した学習ログを、先生が一元的に確認・管理することが可能です。
教育機関において『学校向けスタディサプリ』と『Studyplus for School』を合わせてご活用いただくと、生徒は『学校向けスタディサプリ』やその他さまざまな教材で学習した内容を『Studyplus』を通じて一括で把握することができます。『スタディサプリ』の学習データが自動で連携されることにより、生徒は手間なく、スムーズに『Studyplus』上で自身の学習進捗を網羅的に振り返ることが可能となります。
同時に先生は、これまで複数のツールや紙で管理していた生徒一人ひとりやクラスごとの学習量を『Studyplus for School』で一括管理することができ、生産性向上につながります。また、個別の学習状況に合わせたより最適な学習指導や進路指導に生かすことが可能となります。

データ連携は2023年の夏以降の開始を予定しています。
『スタディサプリ』では、先生と生徒に負担なく学習サイクルを効率よく回していけるよう、今後もサポートを続けてまいります。

業務提携に関する両社からのコメント

スタディプラス株式会社 取締役COO 宮坂 直
『Studyplus for School』はあらゆる教材の学習データを生徒や先生が一元管理するためのプロダクトです。これまでは生徒が手動で学習データを記録する必要がありましたが、今回の学習データ連携によって『学校向けスタディサプリ』の学習データが自動的に記録されるようになります。今回の連携によって、生徒一人ひとりが学習ログを通して主体的に学び、先生が見守り助けるような、学習者中心の教育環境を推進できればと考えています。

株式会社リクルート まなび領域プロダクトマネジメント室 室長　池田 脩太郎　
『学校向けスタディサプリ』では、質にこだわった講義動画と確認テストを学校向けにご提供しています。今回、スタディプラス社が提供する『Studyplus for School』に学習データを自動連携することによって、生徒や先生が『スタディサプリ』やその他の教材での学習状況も併せて確認できるようになります。これにより、生徒一人ひとりの進路実現に向けた計画・実行・振り返りの学習サイクルを効率よく回す手助けになればと考えています。

◆『Studyplus for School』について
https://for-school.studyplus.co.jp/
スタディプラスが提供する『Studyplus for School』は、生徒と先生を学習管理アプリ『Studyplus』でつなぎ、生徒の日々の学習ログを先生が見守り助ける、教育機関向け学習管理プラットフォームです。紙の教科書や参考書からデジタルの映像教材や演習教材まで、あらゆる学習ログを一元化・可視化することで、先生の業務負荷を軽減しながら、生徒一人ひとりの学びの個別最適化をご支援します。文部科学省CBTシステム「MEXCBT」と接続する学習eポータル。現在、全国の学校や学習塾など約1,000校以上に導入されています（2022年9月現在）。

◆『学校向けスタディサプリ』について
https://teachers.studysapuri.jp/
学校教育のサポートツール『学校向けスタディサプリ』は、先生の“子ども一人ひとりに寄り添いたい”をICTでサポートするツールとして、全国の高校・小中学校で活用されています。児童生徒一人ひとりの学習習熟度に合わせた良質な講義動画・オンラインの確認テストなどを通じ、日々の授業の復習や家庭学習の促進にご利用いただいています。2022年3月末時点では全国の高校の約4割にあたる約1,947校で導入されています。