2024.12.09しごと
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株式会社リクルート
株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘、以下リクルート)は、企業で働く10,459人を対象に、人的資本経営をテーマとしたアンケート調査を実施しました。本リリースでは、働く人の仕事やスキルに関する認識や従業員エンゲージメントとの関係などを解説します。調査期間は2022年3月25日(金)~3月30日(水)です。
2022年8月30日(火)、内閣官房から「人的資本可視化指針」が発表されました。また同月には経済産業省および金融庁をオブザーバーとした「人的資本経営コンソーシアム」が設立されました。人的資本経営に関する議論はますます盛り上がりを見せており、企業における人的資本経営の実践が注目されています。
人的資本経営を実現するためには、経営戦略と人材戦略の連動、人的資本投資の体系的整理、人的資本に関するデータマネジメントとその情報開示等、数多くの課題があります。このような状況の中、まずは足元の人的資本の状況をつかむことが重要であると捉え、現在企業で働く10,459人に調査を実施しました。
本調査では、企業の人的資本、すなわち人材がどのような状況であるかについて、スキルや仕事・職場の観点から明らかにしました。具体的には下記の状況について確認しています。
調査結果を見ると、「あてはまる」と回答した割合は、6項目全てで10%未満でした。「ややあてはまる」を加えた「あてはまる計」の割合は約30~40%であり、「あまりあてはまらない」と「あてはまらない」を合わせた「あてはまらない計」の割合は約15~25%という結果となりました。
上記の項目のうち1~3は、今の職場や仕事にフィット(FIT)しているかどうかを示しています。一方で4~6の項目は、将来の職場や仕事への展望(FUTURE)に関するものと捉える事ができます。以下、それぞれについて解説します。
調査方法:インターネット調査
調査対象:企業で働く会社員及びアルバイト・パートの人(従業員規模30人以上)
有効回答数:10,459人
調査実施期間:2022年3月25日(金)~3月30日(水)
調査機関:インターネット調査会社
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