株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都品川区、代表取締役社長:柏村 美生)が提供するオンライン学習サービス『スタディサプリ』は、学校の臨時休業による子どもたちの学習内容の理解促進を図るため、2020年7月より、愛知県名古屋市立中学校・高等学校全生徒の家庭学習支援に活用され始めましたのでお知らせします。■市立中学校・高等学校の全生徒にICT教材のアカウントを配布名古屋市では、新型コロナウィルス感染症の流行と過日の一斉休校措置を踏まえ、学校再開後の生徒の学習内容の定着を図るため、家庭学習を支援することおよび休校期間中に生じた履修の遅れを取り戻すための家庭学習を補助することを目的とし、市立中学校・高等学校の全生徒に対し『スタディサプリ』のアカウントを配布することを決定しました。今回の取組み【取組目的】家庭学習の補助【対象生徒】市立中学校の生徒(49,988名)、高等学校の生徒(12,164名)【利用時期】2020年7月〜【活用方法】家庭学習等 ■名古屋市では従前より不登校支援の領域で『スタディサプリ』を活用中 2017年8月より、名古屋市教育委員会の運営する適応指導教室(通称 なごやフレンドリーナウ)では、教材として『スタディサプリ』、また学習支援スタッフとして現場に携わる株式会社リクルートマーケティングパートナーズの力を活用しながら、学習支援を実施してきました。支援の目的は学力補充ではなく、児童生徒一人ひとりのペースにあわせ、安心・安全な環境で「学びなおし」の機会を実現していくものです。 不登校支援の取組み【取組目的】演習だけでなく「単元理解」を重ねることのできる、学年を超えたさかのぼり学習の機会提供【対象生徒】学校に通うことが難しい市内在住の小中学生(105名)【利用時期】2017年8月〜【活用方法】適応指導教室内で、児童生徒自身の希望に応じ個別学習教材として利用 ■スタディサプリについて https://studysapuri.jp/ "世界の果てまで、最高のまなびを届けよう"がコンセプトの『スタディサプリ』は、サービス累計有料会員110万人(2019年度)が利用するオンライン学習サービスです。実力派講師陣による小学校高学年から大学受験生まで4万本以上の講義動画を利用することができ、個人の利用者の他、高校を中心に自治体や学校単位でも活用いただいており、全国約5,000校のうち2,598校で導入されています。