株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都中央区 代表取締役社長 山口 文洋)が運営する、リクルート進学総研(所長:小林 浩)は、高校生の大学選びの動向を明らかにするため、2008年より進学ブランド力調査を実施しております。このたび2016年の調査結果がまとまりましたので、一部をご報告いたします。関東・東海・関西エリアの『志願したい大学』ランキング  ・関東エリアでは8年連続「明治大学」、関西エリアでは9年連続「関西大学」、 東海エリアでは「名古屋大学」が3年ぶりに1位になった。・関東エリアでは、「早稲田大学」が女子で1位になった。 (2008年の調査開始以来初)・東海エリアでは、男子で「名古屋大学」が4年ぶりに1位になった。 また、女子で「愛知県立大学」が、 2008年の調査開始以来初めて1位になった。・関西エリアでは、男子で「関西大学」が2年ぶりに1位になった。 関東・東海・関西エリアの『知っている大学』ランキング ・関西エリアでは、「近畿大学」が4年ぶりに1位になった。 関東・東海・関西エリアの『大学のイメージ』ランキング   参考【国公立・私立志向】東海・関西エリアは私立志向が高まる ・2015年からの変化で見ると、東海・関西では、国公立志向減少、私立志向が増加。特に関西は、昨年は国公立志向のほうが高かったが、2016年には逆転している。 調査概要 ■調査目的2017年3月卒業予定の高校3年生の大学に対する志願度、知名度、イメージを把握し、関係各位の参考にする。■調査対象関東エリア、東海エリア、関西エリアの高校に通っている2017年3月卒業予定者(調査時高校3年生)計74,000名。    ※平成27年度学校基本調査の「全日制・本科2年生生徒数(県別)」を基に、リクルートが保有するリスト(注)より調査対象とする数を抽出(注)リクルートが保有するリストとは、リクルートが発行する進学情報誌「リクナビ進学ブック」および、配信する進学情報WEBサービス「リクナビ進学」(http://shingakunet.com)会員リスト【エリア区分】 関東エリア(東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県、栃木県、群馬県の1都6県)東海エリア(静岡県、愛知県、岐阜県、三重県の4県)関西エリア(大阪府、京都府、奈良県、和歌山県、兵庫県、滋賀県の2府4県)      ■有効回答数  9,117名 回収率 12.3%■集計対象数  7,897名    関東エリア、東海エリア、関西エリアそれぞれにおいて平成27年度「学校基本調査」(文部科学省)の2年生(本調査の母集団;2017年3月卒業予定の高校3年生)から男女構成比を算出し、エリア毎の男女構成比を補正している。分析対象は大学進学希望者のみを抽出している■調査期間   2016年4月6日(水)~4月28日(木)■調査方法   対象者に調査票を郵送し、記入後郵送で回収。 ◇調査対象校の定義と校数各エリアとも下記に該当する大学を調査対象とした。調査対象都道府県に所在する全大学およびその他2エリアの国立大学すべてと、公立・私立大学の入学定員1,000名以上の大学各エリアの調査対象校数は以下の通り■ 関東エリア 303校 (自エリア241校、他エリア  62校) ※2015年と比較し、帝塚山大学(関西)が調査対象外となった。    (定員1,000名以下に変更したため)■ 東海エリア 208校 (自エリア  78校、他エリア130校) ※2015年と比較し、帝塚山大学(関西)が調査対象外となった。     (定員1,000名以下に変更したため)■ 関西エリア 254校 (自エリア144校、他エリア110校) ※2015年と比較し、神戸夙川学院大学(関西)が調査対象外となった。  (大学廃止のため)(調査票について)上記の大学を一覧化し、知名度・イメージに関する項目を質問するうえで、回答者の対象校数ボリュームを勘案して調査票(1枚ごと)に対する目安を定め、調査対象校を以下のようにランダムにグルーピングした。【知名度に関する調査部分】                 ■ 関東エリア 4グループ                ■ 東海エリア 3グループ                 ■ 関西エリア 3グループ                  ※上記グループ数は、1人あたりの対象校数が100校を目安に設定 【イメージ項目に関する調査部分】   ■ 関東エリア 16グループ  ■ 東海エリア 12グループ  ■ 関西エリア 12グループ   ※上記グループ数は、1人あたりの対象校数が20校を目安に設定【志願度に関する調査部分】 志願度に関しては、各エリアに該当する全校を対象に設定。 ■2008年~2012年調査について調査対象数の抽出の際に、前年度学校基本調査の「全日制・本科3年生生徒数(県別)」を利用している。 本件に関するお問い合わせ先 https://www.recruit-mp.co.jp/support/press_inquiry/