株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:冨塚 優)が運営する、リクルート進学総研(所長:小林 浩)では、高校の進路指導・キャリア教育の現状を明らかにするため、全国の全日制高校の進路指導主事に対して進路指導の困難度、キャリア教育の進捗状況等についての調査を実施いたしました。 このたび調査結果がまとまりましたので、一部を抜粋してご報告申しあげます。一方向的ではない学習方法の導入・今後必要となる能力について■47%の高校が、アクティブラーニング型などの授業を実施。・アクティブラーニング型授業への転換などを実施している高校は全体の47%。実施していない高校(34%)を上回る。 ■将来社会で必要となるにもかかわらず、現在高校生が持っていないと感じている能力は、“主体的に行動する力”。 ・将来、社会で必要とされる能力としては高いが、実際に高校生が持っている能力は低いという差分が大きいのは「主体性」「課題発見力」「実行力」など“主体的に行動する力”。 ・実際に持っている力として高いのは、「規律性」「傾聴力」など、“チームワークで働く力”が高く、高校生の自己認識と一致している。 進路指導について ■9割の教員が、進路指導を「難しい」と感じている。前回調査(2012年)から引き続き高止まり。 ■難しさを感じる要因は「進路選択・決定能力の不足」がトップ。前回1位の「家計面の問題」は6位に下降。 ・難しさを感じる要因については、前回調査2位の「進路選択・決定能力の不足」(26%)がトップ。・前回調査で1位の「家計面の問題」は6位となり、景況感や社会環境については回復の兆しを感じる一方で、生徒や学校の状況に困難を感じる教員が増加していることが明らかとなった。 ■高大接続の観点から大学・短期大学などに期待することは、「入試の種類の抑制」。 ・大学・短期大学に期待することについては、1位が「入試の種類の抑制」(40%)と、前回の2位から順位を上げた。2位には「わかりやすい学部・学科名称」が入り、入試や学部学科の種類が増加・複雑化している現状が進路指導にも影響していることが明らかとなった。 調査概要 ■調査目的:全国の全日制高等学校で行われている進路指導・キャリア教育の実態を明らかにする  ■調査期間:2014年10月6日(月)~10月31日(金)投函締切(11月5日(水)到着分まで集計対象)  ■調査方法:質問紙による郵送法  ■調査対象:全国すべての全日制高校の進路指導主事4,838人   ■集計対象数:1,140人(回収率23.6%)  ※隔年で実施している調査  【高校生価値意識調査2014】  ・調査目的:高校生の将来イメージおよび進路選択に対する価値意識を把握する  ・調査期間:2014年4月4日(金)~4月8日(火)  ・調査方法:インターネット調査  ・調査対象:2014年3月時点の高校1~3年生のうち、進学希望者   ※対象数は条件に該当した者から、平成25年度学校基本調査(確定版)の「全日制・本科生徒数(県別)」を基に、関東/東海/関西/その他エリアの4つのブロック別に、回収数が実際の生徒数の比となるように設定、集計に際し4ブロック毎の男女構成比に沿うよう補正している  ・有効回答数:1,438人 【進学センサス2013】  ・調査目的:高校生の進路選択プロセス(行動・意識)の現状を把握する  ・調査期間:2013年3月19日(火)~4月8日(月)投函締切 (4月15日(月)到着分まで調査対象)  ・調査方法:質問紙による郵送法  ・調査対象:2013年に高校を卒業した全国の男女50,000人   ※平成24年度学校基本調査の「全日制・本科3年生生徒数(県別)」を基に、リクルートが保有するリストより調査対象とする数を算出  ・有効回答数:4,985人(回収率10.0%)   ※本プレスリリース該当「進路指導時に進学先として重視する点」は、大学進学者の3,256人が対象 本件に関するお問い合わせ先 https://www.recruit-mp.co.jp/support/press_inquiry/