株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都港区 代表取締役社長:淺野 健)は、このたび「コロナ禍を受けた『住宅購入・建築検討者』調査」を行いました。この調査は、住宅の購入・建築を検討している人 を対象に、検討する物件の種別、検討に当たって重視する条件などを把握することを目的とした調査です。調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。[調査トピックス]・コロナ拡大の住まい探しへの影響として、検討者の7%が「検討を中止した」、24%が「検討を休止した、いったん様子見にした」と回答 。一方で、「影響はない」回答者が34%と最も多く、「住まい探しの後押しになった」人が16%、「きっかけになった」人も15%存在 ・住まい探しの検討のきっかけとして「在宅勤務になった」を挙げる人が8%存在 ・コロナの拡大前後での住宅に求める条件の変化としては、「仕事専用スペースがほしくなった」を挙げる人が25%と最も多く、約7割の方は住まいに求める条件の変化が起きている                          ・新しい住居で解決したい/したかった元の住居の不満・課題としては、「収納が狭い」を挙げる人が6ポイント増と、全項目の中で最も増加した (昨年調査13% → 今回調査19%)                                 ・昨年12月調査と比較して、「一戸建て派」が63%と7ポイント増加                                 ・昨年12月調査と比較して、「広さ派」が10ポイント増加(52%)し、「駅距離派」が10ポイント減少(30%)                                 ・通勤時間の意向としては、昨年12月調査時に比較し、「徒歩・自転車で15分以内」の割合が28%と7ポイント減少し、「公共交通機関で60分以内/公共交通機関で60分超」の割合が34%と10ポイント増加している                                 ・買いどきだと感じている人は49%と、昨年12月調査時と比較し、3ポイント減少と微減                                   ・買いどき感を感じている住み替え検討者の39%が「いまは、価格・費用がお手頃」と考えており、昨年度調査から8ポイント増加                                 本件の詳細はこちらよりご覧ください。 本件の詳細はこちらよりご覧ください。 b0448a3a71acd93d7c1ea8e02ad4f71c.pdf (2587.8KB)