株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:野口孝広)は、注文住宅の建築者・検討者を対象に調査を実施しました。2014年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。【調査トピックス】■家づくり全体の動向トレンドについて・建築者(全国)の建築費用は平均2,804万円。対前年で127万円上昇。・頭金は平均932万円、親からの贈与額は同332万円、二世帯住宅建築者の親からの贈与額は平均585万円 。 ※平均額は0円を含んだ額■消費税増税前後でのカスタマー属性の変化について ・建築者(全国)のうち、増税前契約者の建築費用は平均2,843万円。増税後契約者に比べ、248万円高かった。 ・建築者(全国)のうち、建て替え比率でみると増税前契約者の建て替えは22.1%。増税後契約者の18.3%に比べ、増税前契約者では建て替え比率が3.8ポイント高かった。 ■多世帯住宅(※)の動向トレンドについて ・検討者(全国)における多世帯住宅の検討割合は23.4%。多世帯住宅の検討理由は「親の老後のことを考えたから」が最多。 ・建築者(全国・多世帯住宅)のうち、「住居費や生活費が削減できた」子世帯は38.6%。「削減できた」と答えた子世帯のうち、一番高い削減金額の項目は住居費で平均で29,000円。 ※平均額は0円を含んだ額 (※)一住居あたりに二世帯以上の複数世帯で住んでいる住宅 ■ZEHについて ・検討者(全国)におけるZEHの認知率は49.1% ・検討者(全国)におけるZEH認知者のうち、導入を「決めた+検討している計」は49.0%。 本件の詳細はこちらよりご覧ください。 141125-3_customhome_trend2014.pdf (1714.5KB)