株式会社リクルートマーケティングパートナーズ(本社:東京都品川区 代表取締役社長 柏村 美生)が運営するブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新婚生活実態調査」を全国で実施しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。 <新婚生活に向けた消費行動> ■結婚を機にインテリア・家具、家電製品を購入した新婚カップルの割合は66.8%で、購入金額の平均は59.0万円。インテリア・家具、家電製品購入割合は微減。一方で、購入金額の平均は前回調査より増加しており、新婚生活スタート時は依然として大きな消費のタイミングに結婚を機に、インテリア・家具、家電製品のいずれか、または両方を購入した人の割合は66.8%で、前回調査より減少。一方で、購入金額の平均は59.0万円で、前回調査より増加。■インテリア・家具購入者の割合は55.8%で、前回調査より3.6ポイント減少。入籍時期別のインテリア・家具の購入者の割合の傾向を見ると、「10-12月」にかけて減少していく傾向は前回調査と同様の結果となった。■インテリア・家具の購入金額の平均は31.5万円。入籍時期別の購入金額の平均においては、「10-12月」購入者の金額が前回調査と比較し高い。■家電製品の購入者の割合は57.6%で、前回調査より2.3ポイント減少。入籍時期別の家電製品の購入者の割合の傾向を見ると、「10-12月」にかけて減少していく傾向は前回調査と同様の結果となった。■家電製品の購入金額の平均は37.8万円であり、3回調査の中で最も高い。入籍時期別の購入金額の平均においては、「10-12月」購入者の金額が前回調査と比較し高い。 新型コロナウイルス感染症流行拡大により、自宅で快適に過ごしたい意識に加え、インテリア・家具、家電製品に対するこだわりも高まっている■新型コロナウイルス感染症流行拡大による意識の変化を見ると、「自宅で快適に過ごしたい」と思うようになった割合が84.6%。加えて、約3人に1人が「インテリア・家具」「家電製品」にお金をかけたい意識が高まっている。 インテリア・家具、家電製品を「インターネット通販」で購入する割合が増加傾向。また、「二人の合意」をもとにアイテムを選択している割合が増加。結婚生活準備の方法が変化しつつある■インテリア・家具の購入先の上位3項目は、「ホームセンターの家具売り場」「インテリアショップ・家具専門店」「インターネット通販」。家電製品購入先の上位3項目は「家電量販店」「インターネット通販」「ホームセンター」。インテリア・家具、家電製品ともにインターネット通販の利用率が増加傾向。■インテリア・家具、家電製品を購入する際の行動を見ると、「妻の意見」「夫の意見」が減少し、「二人の合意」で購入している割合が増加。 約6組に1組が新婚タイミングで新居を購入している■結婚を機に新居を購入する割合は2割近くを占め、前回調査より3.5ポイント増加。クルマにおいても14.4%が新規購入している。 <新婚夫婦の家計管理> 新婚夫婦の家計管理において、「独立型家計」「協働型家計」が増加。生活費支出方法・管理方法が夫婦でイーブンの家計管理を選択する夫婦が増加しつつある■夫婦の家計管理状況において、生活費の支出および家計管理をそれぞれで行う「独立型家計」、生活費の支出および家計管理を夫婦二人で行う「協働型家計」が増加。 【調査概要】 【調査方法】公募型アンケートパネルを対象にしたインターネット調査【調査期間】2020年12月25日~2021年1月8日【調査対象】全国の女性20歳~49歳のうち、直近1年以内に入籍した方(初婚、再婚含む)【有効サンプル数】計4,127人【集計方法】全国の婚姻件数(令和元年厚生労働省人口動態調査「妻の初婚/再婚・届出時の年齢(各歳)別」)に合わせてウエイトバック集計を実施。※補正実施前と補正実施後とのサンプル数は下記の通り。なお、上記4,127人のうち、初婚同士(本人、配偶者ともに初婚)は3,364人。※補正実施前と補正実施後とのサンプル数は下記の通り。 【注意点】図表の構成比(%)は百分率で表示してあります。百分率は小数第2位を四捨五入してあるため、構成比の合計が100%にならない場合があります。また、図表の平均も小数第2位を四捨五入して表示してあります。小数第2位を四捨五入している関係で、差分や合計値において、グラフ上の数値の単純計算と数値が異なる場合があります。図表中の「ー」は回答なし、「0.0」は回答あり(表示単位に満たない)を示しています。 【本件に関するお問い合わせ先】 https://www.recruit-mp.co.jp/support/press_inquiry/