株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都港区 代表取締役社長：淺野 健）は、この度「コロナ禍を受けたテレワークの実態調査」を行いました。

この調査は、テレワーカー(リモートワーカー)のテレワーク(リモートワーク)の実態把握を目的とした調査です。調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

［調査トピックス］

•前回の調査時は、テレワークの実施に当たり環境整備をしたテレワーカーは70％いたが、今回は仕事に適した環境に整えている割合は40％となった

•引き続きテレワークを行う場合、 テレワーカーの48%が間取り変更を希望し、24%が現在の家からの住み替えを希望している状況

•今後もテレワークを継続したいテレワーカーの割合は84％

•割合は少ないものの「子ども部屋」「お風呂」「トイレ」などで　オンライン会議を実施しているテレワーカーもいることが明らかに


詳細は添付のプレスリリースをご参照ください。