リクルートならではの風土のなかで自分らしい働き方をする従業員を紹介します。

リクルート独自の制度に、子育てのために利用できる「出産育児休暇」があります。妊娠期から子どもが12歳に達する日以後の最初の3月末までの間、子どもひとりあたり最大40日間の特別休暇（有給）が付与され、最短1日から取得可能です。ワーキングマザー＆ワーキングファーザー共に多くの従業員が、妊娠期の体調管理や出産後のパートナーのケア、復職時の慣らし保育、子どもの進学や長期休暇のタイミングなど、育児の状況にあわせて活用しています。

当事者とそのパートナー、上司を対象に、妊娠・出産期から復職後の育児と仕事の両立に関する情報提供を通じて、安心して妊娠・出産に臨み、復職できる環境作りに力を入れています。また、保活支援、社外保育園との提携、ベビーシッター派遣事業割引券の導入、病児保育施設や病児保育対応ベビーシッターを利用した場合に子ども一人あたり1日1万円、年間10回を上限に実費相当分を補助しています。

「子育てコミュニティ」の活動も盛んです。育児中の従業員同士が気軽につながれる場としてチャットでコミュニティを立ち上げ、現在2,000人(2025年4月現在)を超える従業員が参加しています。年齢によって変化する子育ての相談から、仕事との両立手法など幅広く会話されています。

男性育休については、原則として取得することを推奨しており、対象となる男性従業員やその上司へのメール配信を通じて理解形成を図るほか、育休取得経験のある男性従業員や管理職が育児の魅力や育休の意義を積極的に発信することで、男性が育休を取得しやすい風土の醸成に取り組んでいます。結果として、2024年度の男性育休取得率は103%となりました。2026年度までに取得意向のある全ての男性従業員が育休を取得できている状態を目指しています。

リクルートでは、多くの従業員が仕事と育児を両立しながら活躍しています。その事例をご紹介します。

子どもが12歳までに取得できる「出産育児休暇」（有給休暇）や、家族のケアに利用できるケア休暇（有給休暇）など、家族に関わるリクルート独自の休暇に加え、育児・介護・ファミリーケアとの両立支援施策は、リクルートの従業員が法律上親権を持たない同性パートナーとの子も含めて、全ての同性パートナーの家族にも適用されます。市区町村発行のパートナーシップ証明がなくても申請可能です。

リクルートには、2015年から従業員が有志で運営しているコミュニティ「COLORs」があり、約210人（2024年9月時点）のメンバーが参加しています。リクルートグループの従業員・元従業員であれば、誰でも参加することができ、懇親会やボランティア活動、外部の企業や団体との交流会などを実施しています。

セクシュアルマイノリティの従業員が安心して働ける環境づくりの一環として、相談窓口を設置しています。当事者に限らず、SOGIに関することは誰でも、社外のアドバイザーに、会社を介さずに相談することができます。

SOGI^※に関する理解を深め、行動変容を促すeラーニングを、毎年、全従業員に向けて配信しています。2024年度は、リクルートおよび国内グループ会社の対象者(約2.8万人)のうち、約90%にあたる約2.6万人が受講。受講後の態度変容率（今後、発言や行動、考え方をアップデートしていこうと思いましたか？）は約97％となっています。

これらの取り組みを通じて、SOGIを問わない従業員の働きがい・働きやすさの向上や、事業を通じた社会への貢献に向け意識・行動変容を促進しています。

家族のケアに利用できるリクルート独自の有給休暇「ケア休暇」（年間最大5日間）があり、育児や介護との両立はもちろん、ペットのケアにも利用できます。事前の申告も不要で、急な通院の付き添いなどの際に柔軟に活用されています。

介護における基礎知識と初動についてまとめたハンドブックを従業員に配布しています。自社の制度や管理職がすべきことなど、基礎情報が網羅されています。

また、介護の専門家を招き、具体的なケースワークを交えながら、介護が始まった時の動き方を学ぶセミナーも開催しています。また、遠方に住む家族の遠隔見守りサービスや、日々の家族のケアに関する代行サービスと法人契約しています。