キャリアCareer

自分らしい仕事を
探索し、選択する

考え方

リクルートは「Follow Your Heart」をビジョンとして、個々人が自分の好奇心や情熱に従い、自分らしい生き方や、夢中になれる社会の実現を目指してきました。だからこそ、私たち自身がその先駆けとなり、社内でも体現できる環境づくりに取り組んでいます。そして、社員が自らの好奇心や情熱に従って多様なキャリアを自由に選択することで社会に価値を還元できると信じています。

Will-Can-Mustシート一人ひとりの主体的な意志(Will)を目標に結び付ける

概要

一人ひとりの個性を生かし、やりたいことを目標に結び付けるため、本人が実現したいこと(Will)、生かしたい強みや克服したい課題(Can)、業務目標や能力開発につながるミッション(Must)の項目からなる目標管理シートを用いて、半年ごとに運用しています。それぞれの項目について、本人と上長が擦り合わせを行い、本人が情熱を持って主体的に取り組めるような配置・ミッションを設定します。

Will-Can-Mustシートのイメージ
Will-Can-Mustシートの上長と本人の擦り合わせステップ

人材開発委員会組織全体で人を育てる

概要

直属の上長だけでなく、他の組織長を交え、組織を挙げて、全社員一人ひとりの育成方針を検討する場が「人材開発委員会」です。
Will-Can-Mustシートにまとめられた、本人の意志(Will)と強みや課題(Can)に対して、どのような仕事やポストが適切かを半年ごとに、人材開発委員会の場で議論して決めていきます。
組織横断でメンバーの今後の育成計画を議論した上で、その内容を本人にフィードバックします。それにより、自己認知とともに自らの進化に対する期待感を得られる仕組みとなっています。

対象人数1万2,039人(2021年12月現在)

人材開発委員会のステップ

ミッショングレード制年次・経験関係なく、能力+期待で職務・報酬が決まる

概要

年齢や入社年次にかかわらず、任されるミッションのレベルとそのアウトプットによって報酬(給与・賞与)を決定する人事制度が「ミッショングレード制」です。 
半年ごとに、個人が担う職務の価値(期待成果)にグレードを設ける制度です。そのグレードは、個人の能力見立てに期待値を上乗せして設定します。
担う職務の価値(期待成果)でグレードが決まるため、年次や経験にかかわらず、高い価値の職務を担う個人には高いミッショングレードが設定されます。
これにより、スピーディーで柔軟な人材任用、ミッションの高低に応じた客観的な報酬決定、常に一人ひとりが能力をいかんなく発揮できるような風土が、維持・促進されています。

《役職別 平均年齢・最年少年齢》
平均年齢 最年少年齢
執行役員相当※​ 49歳 41歳
部長相当 43歳 30歳
課長相当 38歳 26歳
全社員平均 34歳 -

※執行役員相当:株式会社リクルートにおいて、経営の意思決定に関与している者​

キャリア申告制度自律的に自身のキャリアを深める

概要

自分が想い描くキャリア要望を、組織に表明できる制度です。
面談を通じて、自分自身が思い描く将来像や今後獲得したい経験や強化したい能力を整理し、将来のキャリア形成について、理解を深めることができます。
実際の面談では、自身が思い描く将来像や自身が整理したい内容に応じ、日常接している上長以外との面談が可能となっている為、自身の今後のキャリアを描く際に得たい示唆を得ることができます。

申告数約1,900件(2021年12月現在)申告数約1,900件(2021年12月現在)

面談数約1,100件(2021年12月現在)面談数約1,100件(2021年12月現在)

面談満足度96%(2021年12月現在)面談満足度96%(2021年12月現在)

新たな気付き・発見につながった人の割合95%(2021年12月現在)新たな気付き・発見につながった人の割合95%(2021年12月現在)

♯CO-EN MAP 社内で常時組織の取り組みの検索ができる仕組み

キャリアウェブ制度自分で手を挙げて異動する

概要

社内の全事業の仕事をオンライン上でアップし、社員が自由に応募し、異動できる制度を導入しています。
応募者と各事業担当者が面接を実施し、双方の希望が合えば異動は成立。元部署の上長は拒否権を持ちません。この制度により、社員一人ひとりの新しいキャリアへの挑戦を後押ししています。

副業・兼業社外の機会から学ぶ

概要

リクルートでは、兼業や起業されている方のダブルワークも可能です
これにより、社員一人ひとりは会社の外の機会を活用することで学ぶことが可能となり、同時に会社としても新たな価値創造につながる機会として捉えています。

※就業規則(競業禁止など)にのっとっている場合に限るため、入社後に申請いただき、承認が必要となります。

兼業人数約1,300人(2021年12月現在)