ダイバーシティDiversity

すべての人が
自分らしく活躍できる

考え方

大切にする価値観「個の尊重」。ダイバーシティ&インクルージョン(以下D&I)の推進は、その価値観を体現することそのものです。また、さまざまな社会の不と真摯(しんし)に向き合い、イノベーション創出によって新たな価値を社会に提供していくことを企業使命とする当社において、その価値創造の源泉は「人」です。つまりD&Iを推進し、多様な社員一人ひとりが能力を余すことなく発揮できる環境を構築することは競争戦略の一環でもあります。

推進状況

2006年に専任部署を設置し、D&I推進に取り組んだ結果、リクルートグループの中でさまざまな変化が生まれています。その変化の一部をご紹介します。

取り組みによる変化(国内)

女性管理職比率の増加

現在、管理職全体における女性比率は26.1%(2021年4月実績)となり、管理職の 4人に1人が女性です。役職別に見ると、課長職28.7%(06年比18.4ポイント増加)、部長職19.2%(06年比15.5ポイント増加)、役員相当職13.0%(06年比8.0ポイント増加)と、各役職で女性の任用が増加しています。今後も任用パイプラインの拡充と、女性自身のキャリア開発への支援を進めていきます。

女性管理職比率の経年での変化に関しては、こちらをご覧ください。

ワーキングマザー率の増加

2008年に、事業所内保育園「And's」(アンズ)を設立したことを契機にワーキングマザーの両立支援に本格的に着手し、現在、女性従業員の約3割がワーキングマザーとなっています。
また、管理職に任用されてから産休・育休を取得する女性も増えており、管理職における仕事と育児の両立も進んでいます。課長職においては2013年度から2020年度にかけて3.6倍となっています。

※2017年までは分社化タイミングの10月1日時点データで集計し、2018年以降は他開示数値と合わせ4月1日時点で集計

男性の育児休暇取得率の向上

男性の育児と仕事の両立を支援した結果、国内グループ会社における男性の育児休業取得率は14.6%(15年比12.3ポイント増加)、育児休暇取得率は49.3%(15年比47.3ポイント増加)となりました。今後も男女問わない育児と仕事の両立を推進していきます。

「LGBTQ eラーニング」の受講者の増加

2018年度から実施している、セクシュアル・マイノリティに関する基礎知識やコミュニケーションを学ぶ「LGBTQ eラーニング」。当初、国内グループ会社の管理職に向けて配信した結果、任意にもかかわらず1,400名超が受講し、満足度も高い結果となりました。そこで2019年度からグループ全従業員にも配信を行い、現在、2万人弱の従業員が受講しています。

女性活躍推進法への対応

2016年4月1日施行の女性活躍推進法の制定を受け、リクルートグループでは行動計画を策定しました。より男女の性差なく一人ひとりが能力を発揮し活躍できる会社を目指し、取り組んでいきます。女性活躍推進法に関する一般事業主行動計画など、詳細情報はデータベースをご確認ください。

リクルートグループにおける状況(国内)

株式会社リクルートホールディングスでは、国内グループ会社の女性活躍の状況をモニタリングし、自主行動計画は各社にて定めています。詳しくは、「女性の活躍推進企業データベース」(厚生労働省)をご覧ください。

リクルートにおける状況

株式会社リクルートにおける女性活躍の状況については、「女性の活躍推進企業データベース」(厚生労働省)をご覧ください。

採用における女性比率 30.4%
従業員女性比率 48.5%
平均継続勤務年数 男性6.1年、女性6.0年
育児休業取得率 男性11.9%、女性84.9%
育児休暇取得率(男性のみ) 男性25.5%
一月当たりの労働者の平均残業時間 9.9時間
年次有給休暇の取得率 66.8%
課長級に占める女性比率※1 30.2%(359人)(男女計1,188人)
管理職に占める女性比率 26.3%(408人)(男女計1,549人)
役員に占める女性比率※2 9.9%(12人)(男女計121人)
雇用形態の転換実績 男性232人、女性1,123人
中途採用の実績 男性92人、女性52人
データの対象 単体※3
  • リクルートグループでは係長級に当たる職級が存在しないため、課長級の女性比率で開示
  • 株式会社リクルートにおいて、経営の意思決定に関与(執行役員あるいは同等の権限を保有)している者
  • 2021年4月の組織統合を受け、定点データ(2021年4月時点情報)は、リクルート単体を対象に集計し、期間データ(2020年4月~2021年3月)は、国内グループ会社7社を対象に集計

※上記文中にある“国内主要企業”および“国内グループ会社”に関しては以下を対象としております。
[2021年度] 国内グループ4社(リクルートホールディングス、リクルート、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング)
[2020年度] 国内グループ10社(リクルートホールディングス、 リクルートキャリア、リクルートジョブズ、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルート、リクルートテクノロジーズ)
[2013~2019年度] 国内グループ11社(上記10社およびリクルートコミュニケーションズ)
[2012年度以前] リクルート単体

※特別な記載がない限り、本ページのデータは全て正社員を対象とし、また定点データは2021年4月時点、期間データは2020年度を対象として集計しております。