自分らしく柔軟に働く従業員
リクルートならではの風土のなかで自分らしい働き方をする従業員を紹介します。
働きやすさの進化
ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョンの推進
Concept
自分らしく強みを
発揮するための働きやすさ
誰もが働きやすい環境をつくることは、リクルートが大切にする価値観「個の尊重」の実現に欠かせない取り組みです。育児や介護などの状況はもちろん、ジェンダー・障がい・年齢・国籍などの属性に関わらず、全ての従業員がそれぞれの個性や強みをいかんなく発揮できるように、より柔軟で自律的に選択しやすい働き方の推進が重要だと考えています。
リクルートでは、時間・場所を問わずに柔軟性高く働ける制度を用意することに加えて、多様な働き方を選択できる風土の醸成にも力を入れています。一人ひとりの従業員が、自分の個性や状況にあわせて制度を活用し、自分らしい働き方を実現しています。
誰もが働きやすい制度と風土醸成
誰もが働きやすい制度と風土醸成
リクルートでは、従業員一人ひとりがその個性や強みを発揮して、自律的に働くことができるよう、働きやすい環境をつくることを約束しています。育児や介護、障がい、性自認・性的指向、各種治療、学び、副業など、従業員一人ひとりが持つ事情に対し、柔軟に働くことができる制度を用意しています。
例えば、フレックスタイムやリモートワークはもちろん、ジェンダーに関わらず取得できる出産育児休暇や、ペットを含む家族のために使用できるケア休暇など、会社独自の休暇を揃えています。さらに、実質週休約3日を実現するなど、自律的に働くことのできる環境を整えています。
働きやすい風土の醸成
働きやすい環境づくりの一環として、従業員の自律性を引き出すとともに、周囲もそれを尊重し合う風土醸成に取り組んでいます。
育児・介護と仕事の両立支援など、さまざまなテーマでのセミナーを定期的に開催するほか、キャリア、チームや組織づくりのコツなどに関しても、社内外の有識者を招いたイベントや、従業員向けのメールマガジン、イントラネットを通じて、学ぶ機会を提供しています。
さまざまな接点で従業員一人ひとりの「こうしたい」「こうありたい」を引き出し、相互に応援、尊重し合う風土醸成を推進しています。
風土醸成イベントについては、勤務地、居住地に関わらず参加できるよう、オンライン開催をメインに実施しています。
2022年度実施
働きやすい風土醸成イベント一覧
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イベント名 |
出演者 |
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インクルーシブなメディア表現の可能性 ～成功事例から学ぶダイバーシティ×マーケティング～ |
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現役保育士てぃ先生に聞く 「子育てで困ったら、これやってみ！（未就学児向け）」 |
保育士 株式会社EDUPLAディレクター / 元保育園園長 |
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モンテッソーリ教育やレッジョ・エミリア教育を知り尽くした、オックスフォード児童発達学博士が語る「自分でできる子に育つ声かけ ほめ方編」 |
児童発達学研究者 |
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東京大学大学院経済学研究科教授 |
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2、3歳頃の育児を楽しむために知っておきたい子育て学講座 ～“イヤイヤ期”もユーモアアプローチ～ |
NPO法人子育て学協会会長 |
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リクルート横断パパママ学級 |
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小学生のパパ・ママになる！ 小学校入学準備万端講座 |
株式会社ママプロジェクトJapan 代表取締役社長 |
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これからの社会、人材、教育を考える～AI時代。必要な学びと能力、進路の考え方～（5歳～小学生向け） |
リクルートスタディサプリ教育AI研究所所長 リクルート『キャリアガイダンス』編集長 |
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【昨年満足度98％】誰もが直面する可能性のある介護両立 ～ご自身や同僚に突然訪れる介護に備えて、知っておきたいこと～ |
ワーク・ライフバランスコンサルタント |
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心療内科医・子育てカウンセラー 明橋先生の子育てハッピーアドバイス！ ～“自分は大切にされている”と子どもが感じられる親の関わり方～ |
精神科医・スクールカウンセラー 株式会社EDUPLA ディレクター 元保育園園長 |
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YouTuberかずえちゃんと考えるLGBTQ+ ～誰もがもっと自分らしく生きられる社会を目指して～ |
YouTuber エンジニア |
Recruit Family Day
従業員とその家族を招いたファミリーデーを毎年開催しています。近年はオンラインで開催しており、社長メッセージ、VRを活用したバーチャルオフィスツアーや、リクルートの経営理念を楽しみながら感じられる紙芝居などを行いました。
オンライン動画では社長の北村が、従業員の家族へプレゼントを届ける配達員として登場
全従業員向けのメールマガジン「DEI通信」
全従業員向けのメールマガジン
「DEI通信」
毎月、全従業員にメールマガジンを発行し、会社全体でDEIを推進する風土を醸成しています。毎月複数回実施されるさまざまなイベント・セミナーの案内から、多様な働き方をする従業員の紹介まで、多種多様な内容となっています。
出産・育児両立支援
出産・育児両立支援
2008年から、出産後の復職も含めて、育児と仕事の両立支援に取り組んでいます。また、制度の整備に留まらず、従業員のパートナーも対象に、出産前後の不安解消のためのセミナー実施や、希望した時期の復職をサポートする保活（保育園入園活動）支援、病児保育料の補助も行っています。
ジェンダーに関わらず育休*を取得しやすい環境づくりにも力を入れています。特に、女性の育休取得率*は126%（2022年度）と高い水準であることから、今後は男性が取得しやすい環境をつくるために、原則として育休取得を推奨しており、上長や周囲の理解醸成を進めています。
これからも、育児などのライフイベントと仕事の両面において自分のありたい姿を実現できるよう、復職・育児両立支援を進化させていきます。
* 育休とは、小学校入学前の子を持つ従業員のうち、法定の育児休業制度もしくは、出産・育児を目的としたリクルート独自の休暇制度のどちらか一方、もしくは両方の取得を指しています。育休取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」第71条の4第2号の育児休業等の取得割合を、該当年度を対象に算出しています。
出産・育児との両立をサポートする制度「出産育児休暇」
リクルート独自の制度に、子育てのために利用できる「出産育児休暇」があります。妊娠期から子どもが12歳に達する日以後の最初の3月末までの間、子ども一人あたり最大40日間の特別休暇（有給）が付与され、最短1日から取得可能です。ジェンダーに関わらず多くの従業員が、妊娠期の体調管理や出産後のパートナーのケア、復職時の慣らし保育、子どもの進学や長期休暇のタイミングなど、育児の状況にあわせて活用しています。
すべてのジェンダーに向けた出産・復職支援
すべてのジェンダーに向けた
出産・復職支援
本人、またはパートナーの妊娠から復職までをサポートする冊子を配布しているほか、これから出産を迎えるプレパパ・プレママを対象に、出産までの過ごし方や復職後の仕事との両立に関する情報提供をするためのセミナーも定期開催しています。一部のセミナーは従業員のパートナーも参加可能であり、2022年度には236名が参加しました。
また、従業員に「保活のコツBOOK」を配布しているほか、2018年に開設した保活相談窓口「保活のミカタ」では社内の保活相談員が、居住地ごとに異なる保育園情報を整理し、保活の進め方をサポートします。2022年度に利用した従業員の入園決定率*は100％となりました。外部の保育園とも提携しており、安心して復職できる環境を整えています。
このほか、妊娠中から、オンラインで医師や助産師に相談できるサービスも提供しています。
* 入園決定率とは、「保活のミカタ」を利用した従業員のうち、子どもが保育園に入園できた従業員の割合のこと。
育児両立支援
リクルートでは、病児も対応可能なベビーシッターと法人契約しており、さらに病児保育施設や病児保育対応ベビーシッターを利用した場合、子ども1人あたり1日1万円、年間10回を上限に実費相当分を補助しています。
また、「子どもの健康への不安」の軽減を図ることを目的に、オンラインで医師に相談できるサービスや、子育ての知識を学べるオンラインサロンなどと法人契約しています。
イントラネットでは、パパ＆ママ向け、上長向けに両立支援情報を発信
従業員による子育てコミュニティ
リクルートでは「子育てコミュニティ」の活動も盛んです。育児中の従業員同士が気軽につながれる場としてチャットでコミュニティを立ち上げた結果、現在約1,300人(2023年4月現在)を越える従業員が参加しています。子育ての相談から、育児や家事の時短テクニックなど幅広く会話されています。
男性育休の取得推進について
リクルートにおいて、男性の育休取得率*は女性より低い状況です。ジェンダーに関わらず育児参画できる環境づくりが大切だと考えており、2026年度までに取得意向のある全ての男性従業員が育休を取得できている状態を目指して、さまざまな取り組みや風土醸成に力を入れています。
対象となる男性従業員やその上長へのメール配信を通じて理解形成を図るほか、育休取得経験のある男性従業員や管理職が育児の魅力や育休の意義を積極的に発信することで、男性が育休を取得しやすい風土の醸成に取り組んでいます。
この結果、2022年度の男性の育休取得率*は64％となりました。
* 育休とは、小学校入学前の子を持つ従業員のうち、法定の育児休業制度もしくは、出産・育児を目的としたリクルート独自の休暇制度のどちらか一方、もしくは両方の取得を指しています。育休取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」第71条の4第2号の育児休業等の取得割合を、該当年度を対象に算出しています。
育休取得に関する情報や、育休取得者をメンバーに持つ上長向けのコンテンツをまとめた「育休という機会 HAND BOOK」
数値で見る働きやすさ
きめ細かい育児両立支援を推進した結果、育児をしながら働く女性（ワーキングマザー）の割合は、2006年の8%から2023年には29%と３倍以上に増加しました。またこの比率は、育児をしながら働く男性（ワーキングファーザー）の比率33%(2023年4月現在)とも大きな乖離がなく、育児と両立できる環境が整っています。今後は、女性に比べて取得率の低い男性育休取得率の向上に取り組んでいきます。
またリクルートでは、年齢におけるDEIも大切にしています。年次や経験に関わらず、期待されるミッションのグレードとその成果の大きさによって報酬（給与・賞与）を決定する人事制度を採用していることから、年齢に関わらず、多くの従業員が入社直後から活躍しています。
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育休取得率*1 |
126％ |
|---|---|
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育休取得率*1 |
64％ |
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保活のミカタ利用者の保育園入園率*2 |
100％ |
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ワーキングマザー |
29％ |
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ワーキングファザー |
33％ |
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年代別従業員比率 |
41％ |
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年代別従業員比率 |
44％ |
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年代別従業員比率 |
12％ |
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年代別従業員比率 |
3％ |
※
株式会社リクルート単体の無期雇用従業員（期間の定めの無い従業員）を対象としています。育休取得率のみ全従業員を対象としています。また、定点データは2023年4月時点、期間データは2022年度を対象として集計しています。
*1 育休とは、小学校入学前の子を持つ従業員のうち、法定の育児休業制度もしくは、出産・育児を目的としたリクルート独自の休暇制度のどちらか一方、もしくは両方の取得を指しています。育休取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」第71条の4第2号の育児休業等の取得割合を、該当年度を対象に算出しています。
*2 入園決定率とは、2022年度に「保活のミカタ」を利用した従業員のうち、子どもが保育園に入園できた従業員の割合。
ワーキングマザー比率の推移
※
2012年まではリクルート単体、2013年以降は国内グループ会社、2022年以降は株式会社リクルート単体を対象に集計しています。 2017年までは分社化タイミングの10月1日時点データで集計し、2018年以降は他開示数値と合わせ4月1日時点で集計しています。 なお、「国内グループ会社」は、下記を対象としています。 [2022年度] リクルート単体 [2021年度] 国内グループ4社（リクルートホールディングス、リクルート、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング） [2020年度] 国内グループ10社（リクルートホールディングス、 リクルートキャリア、リクルートジョブズ、スタッフサービス・ホールディングス、リクルートスタッフィング、リクルート住まいカンパニー、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートライフスタイル、リクルート、リクルートテクノロジーズ） [2013～2019年度] 国内グループ11社（上記10社およびリクルートコミュニケーションズ） [2012年度以前] リクルート単体
育児両立支援の施策を活用して働く従業員
育児両立支援の施策を活用して
働く従業員
リクルートでは、多くの従業員が、リモートワークをはじめとする各種制度を活用して活躍しています。その事例をご紹介します。
セクシュアルマイノリティへの理解促進
セクシュアルマイノリティへの理解促進
リクルートグループでは人権方針に「SOGI（性的指向・性自認）*を理由とした差別や人権侵害」を行わないように努めることを明記し、LGBTQ+をはじめとするセクシュアルマイノリティ（以下、LGBTQ+）への理解促進も含めて、SOGIに限らず誰もが自分らしく働くことのできる職場づくりを進めています。
その結果、LGBTQ+に関する取り組みを評価する「PRIDE指標」では、最高評価のゴールドを5年連続で受賞しています。
* SOGIとは、性的指向（sexual orientation、恋愛又は性愛の対象となる性）と性自認（gender identity、自己の性別についての認識）の頭文字をとった略称。
制度
就業規則で定めている配偶者やその家族に適用される社内制度 (休暇、支援策等) を、同性パートナーにも適用しています。市区町村発行のパートナーシップ証明がなくても申請可能です。子どもが12歳になるまでの取得できる出産育児休暇（有給）や、家族のケアに利用できるケア休暇（有給）など、家族に関わるリクルート独自の休暇に加え、育児・介護・ファミリーケアとの両立支援施策は、リクルートの従業員が法律上親権を持たない同性パートナーとの子も含めて、全て同性パートナーの家族にも適用されます。
コミュニティ
リクルートには、2015年から従業員が有志で運営しているコミュニティ「COLORs」があり、約180名（2022年12月時点）のメンバーが参加しています。リクルートグループで働くLGBTQ＋&ALLY*であれば、誰でも参加することができ、懇親会やボランティア活動、外部の企業や団体との交流会などを実施しています。
* Ally（アライ）とは、LGBTQ+を理解・支援する人のこと。
相談窓口
LGBTQ+ の従業員が安心して働ける環境づくりの一環として、LGBTQ＋の従業員の働く上での悩みや相談に応じる相談窓口を設置しています。LGBTQ+当事者に限らず誰でも、社外の実績豊富なアドバイザーに、会社を介さずに直接相談が可能です。
理解促進の取り組み
SOGIに関する理解を深め、LGBTQ+当事者が職場で不安や残念に感じるポイントを学ぶeラーニングを全従業員に向けて配信しています。2022年度は、リクルートおよび国内グループ会社の対象者(2.4万人)のうち、約80%にあたる約2万人が受講。受講後の理解度は約100%となっています。
また働きやすい風土づくりの一環として、毎年SOGIやLGBTQ+をテーマにしたセミナーを開催しています。社外有識者や当事者の方などを招き、誰もが自分らしく働くことができる環境をつくるには何をすればいいのか考える機会を設けています。
加えて、社内でLGBTQ+のAllyを増やす取り組みを積極的に行っています。eラーニング受講者を中心に、現在約6,000人がAllyを表明しています。
イントラネットで公開している「リクルート従業員が知っておきたい7つのステップと5つのケース」
介護・ファミリーケア
両立支援
介護・ファミリーケア
両立支援
リクルートでは、介護などファミリーケアへの支援に取り組んでいます。介護休職・休暇といった法定制度、ペットをはじめ従業員が家族と考える存在のケアに利用できる独自の休暇制度も設けています。
介護・ファミリーケア両立の支援制度
介護・ファミリーケア両立の
支援制度
リクルート独自の制度に、家族のケアに利用できる有給休暇「ケア休暇」（年間最大5日間）があり、ペットのケアにも利用できます。事前の申告も不要で、急な通院の付き添いなどの際に柔軟に活用されています。
介護・ファミリー両立支援施策
介護における基礎知識と初動についてまとめたハンドブックを従業員に配布しています。自社の制度や管理職がすべきことなど、基礎情報が網羅されています。
また、介護の専門家を招き、具体的なケースワークを交えながら初動の基本を学ぶセミナーも開催しています。これらに加えてファミリーケアの一環として、遠方に住んでいる家族の遠隔見守りサービスや、日々の家族のケアに関する代行サービスと法人契約しています。
障がい者雇用の取り組み
障がい者雇用の取り組み