RECRUIT STORY 仕事を知るストーリープロダクトディベロップメント室 販促領域エンジニアリングユニット 住まい領域エンジニアリング部
技術とビジネス、双方の観点を持ち
中長期的にプロダクトを育てていく。
開発組織の存在価値を
高めるチャレンジへ
IT関連サービスを提供するメガベンチャー企業に入社し、ECサイトの運用マネジメントに11年間携わったのち「新たなプロダクトにチャレンジしながら自分の幅を広げていきたい」と考え、2016年12月リクルートライフスタイル(現リクルート)へ入社。『じゃらん』のプロダクト開発組織でシステム改善や業務支援プロダクトの立ち上げなどに携わった後、旅行領域のプロダクト開発組織におけるグループマネージャーに就任。2020年4月に現職となり、組織開発と人材開発を担う。
“各自のスペシャリティを活かしながら、ビジネス視点も併せ持ちCTOのようにプロダクトの成長に向かう”
Q.リクルートのプロダクトディベロップメント室の特徴について教えてください。
『じゃらん』や『ホットペッパービューティー』などの各種プロダクトの構築を行っているプロダクト開発統括室の中で、WEBエンジニアやモバイルエンジニア、開発ディレクターなどが所属しているのがプロダクトディベロップメント室です。
我々は、「プロダクト開発を通じてプロダクトやビジネスの価値を向上させていくこと」をミッションとしています。技術はあくまでひとつの手段であり、それをどう活かし、いかにビジネスや社会に貢献できるのかが重要です。
組織内において、開発エンジニアは「開発技術によってプロダクトに貢献する」という役割、開発ディレクターは「プロダクトの開発案件整理と体制マネジメントによってプロダクトに貢献する」という役割を担っています。それぞれの役割にすみ分けはありますが、開発エンジニアも開発ディレクターも自身の役割に閉じず、携わるプロダクトの売上や反響などの数字もしっかりと意識して、「CTO(最高技術責任者)のような意識で動いてほしい」と考えています。短期的なやるべきことやできることを踏まえて開発体制の構築や設計をするのはもちろん、3年後、5年後や、もっと先のプロダクト戦略も見据えた意思決定をしていきます。リクルートではビジネスサイドとの距離が非常に近いため、共通のビジョンを持ち、それに対して技術のプロフェッショナルとして何ができるのかを考え、協業していくことができるのです。
また、開発エンジニアには新たな技術にチャレンジしていくことも推奨しています。ただし、「新しい技術を試したい」だけではなく、「なぜその技術を使うのか」まで説明できることが重要であり、プロダクトの方向性にマッチしているものであることが大前提です。技術者である以上、技術へのチャレンジが目的のひとつであってもいい。けれど、それを使う意味や意義まで見据えてこそ、真に世の中に役立つプロダクトを生むことができると考えています。
“画一的な開発スタイルは取らない
各自が責任を持ち、専門家として進化する”
Q.リクルートのプロダクトディベロップメント室の仕事内容について教えてください。
主には、各プロダクトの要件定義から実装、運用保守に責任を持っている組織です。それに加え、企画職の社員が作った戦術に対してエンジニア目線で意見を伝えるなど、企画段階から携わる事もありますし、エンジニア主導で案件を提案することも可能です。
プロダクトディベロップメント室の社員は、プロダクトの方針検討の役割を持つ企画職社員と定例の機会を設けていることも多く、お互いが近い距離で仕事をしています。
当然企画完了後は、要件定義から実装、運用保守まで責任を持ち進めていきます。
アーキテクチャや開発体制・手法は組織やプロダクトで画一的なものを決めているのではなく、プロダクトの事業フェーズや案件が与えるビジネスへの影響、既存技術との相性など、観点が様々ある中で、どの方法が最適解なのかを考えています。リクルートはボトムアップの風土があるので、各メンバーからそういった提案を行うことが可能ですし、組織としてもその主体性を求めています。全く同じ案件は存在しないので、状況に応じて最適な意思決定を行い続けることが面白さの1つでもあると思います。
“開発のプロとして成長していくためには、
多様な経験に勝るものはない”
Q.リクルートのプロダクトディベロップメント室で働く面白さを教えてください。
多様な事業領域やフェーズのプロダクトに携わりながら、様々な課題に向き合う面白さがあります。リクルートには、長い歴史があり認知度も高い大規模なプロダクトもあれば、ゼロから構築していくプロダクトもある。高トラフィックのプロダクトを維持・発展させるなどの難易度の高い案件に取り組むこともできる一方、企画段階から手掛け、ゼロから売上を作っていく面白さも実感できるということです。携わるプロダクトごとに使う技術や開発方式も違うため、自分の幅を広げ、成長していく喜びを味わえますね。
私は、開発のプロフェッショナルに成長していくために必要なこととして、「経験」に勝るものはないと考えています。多様な経験をしてこそ身に付くものがあり、目指したいキャリアの道筋も見えてくる。リクルートには、成長を重ねながら自分らしいキャリアを選択できる環境があります。
また、大規模な企業ならではの豊富なアセットを活かして、いろいろなことにチャレンジできる点も魅力です。リクルートは、技術領域にもビジネス領域にも専門性の高いさまざまな人がいると思います。開発案件への投資規模も大きく、開発環境も充実している。組織横断的に多様な専門人材と連携して仕事を進める中で、新しい視点を得て視野を広げながら、技術的なチャレンジを推進することができるのです。
加えて、プロダクトの規模や投資規模の大きさから、社会への影響力も非常に大きいと感じます。大きな反響があることも多く、「プロダクト開発を通じて、世の中を変えていける」という実感を持って意欲的に取り組むことができます。実際、リクルートには「新しい価値を創造し、世の中を変えていきたい」という強い思いを持っている人がたくさんいます。そうした仲間と一緒に優れたプロダクトを生み出し、社会に貢献していく喜びを味わえることも、リクルートの開発組織で働く面白さだと思いますね。
“ビジネス視点を持った上で
技術のプロフェッショナルとして力を発揮する。
Q.リクルートのプロダクトディベロップメント室で活躍できる人材像について教えてください。
プロダクトディベロップメント室で活躍している社員に共通しているマインドセットとしては、「強い当事者意識」が挙げられます。「絶対的にこうしたい」というブレない自分の思いを持ち、多くの人を巻き込んでその思いを実現していくタイプもいれば、柔軟性を持ち、誰かの思いを共に実現させていくタイプもいます。前者の方がリクルートらしい人材だと思われるかもしれませんが、実は後者のような人にも向いている企業だと思いますね。それぞれに当事者意識の持ち方は異なりますが、双方の力が噛み合うことで、より大きな成果を生み出すことができるのだと感じます。それに加えて開発エンジニアは、日々新しい技術をキャッチアップしていくこと、そして「その技術をビジネスにどう活かすのか」という本質を捉える力も重要です。リクルートで活躍している開発エンジニアは、技術のプロでありつつ、プロダクトやビジネスに強い興味を持っている人が多いと感じます。逆に言えば、技術のみを追求したい人には、リクルートで働く醍醐味を味わえないと思います。
また、開発ディレクションについては、「全員が最大限に専門性を活かせるマネジメント」の主体者になることが求められます。プロジェクトが納期通りに進捗していくことだけに注力すれば良いという考え方もあるかもしれませんが、リクルートの場合は、異なる立場や専門性を持つ人を理解して情報を整理し、それらを組み合わせて最適な開発体制を構築できる人が活躍していると感じます。そのためには受容性高く、周囲と良好なコミュニケーションをとれることが必要不可欠ですね。
開発組織としての存在意義を高めていくために
様々な技術にチャレンジできる場を目指す。
Q.未来に向けてどのような価値を発揮していきたいですか?
「技術のプロフェッショナルとして、開発組織の存在意義を高めていくこと」を目指します。そのためにも、メンバーが様々なチャレンジをできる環境を作っていきたいと考えています。
現在、メンバーと密にコミュニケーションを取り「次に何がしたいのか」という要望を聞き、伸ばしたい部分と担当する案件を結びつけ、学びと成長を重ねていけるように取り組んでいます。また、次に何がしたいのかが明確になっていないメンバーに対しては、チャレンジしていくものを見つける期間を持つことも大事にしています。このような取り組みができるのは、リクルートに「人の成長を第一に考える土壌」があるからですね。これだけ規模の大きい企業でありながらも、ビジネスの効率のみを追い求めることはせず、「価値の源泉は人」という考えを大切にし続けています。私個人としては、これこそがリクルートの最も素晴らしいところであると思っています。
また、事業会社におけるプロダクト開発組織としての「存在意義」をしっかりと発揮していくことも目指しています。自社の開発組織だからこそビジネスサイドにより踏み込んだ提案ができ、中長期的な視点で一緒にプロダクトを育てていける。そこに我々の存在意義があると考えています。プロダクトの未来や企業としてのあり方を見据えた提案をしていくためにも、個々の技術力を高め、常に新しいチャレンジをしていきます。「開発組織のメンバーがいるから、いいものを作れる。よりスピーディーに、より良い形でプロダクトを実現できる」という価値を発揮し続け、社会にも大きな影響を与えられる組織になっていきたいですね。
記載内容は取材当時のものです。