近年、自社従業員に対し「兼業・副業」ができる人事制度を設ける企業が増えています。
では、現在、どれくらいの人が実際に兼業・副業をしているのでしょうか。
働く人たちの意識や行動、また、企業が従業員の兼業・副業を認めるようになっている背景などについて、株式会社リクルートの社会人インターンシップサービス「サンカク」を手がける古賀敏幹が、最新の調査データをもとに解説します。
- 半数以上の人が、兼業・副業を「している」「したい」と回答
- 副業の目的として、「キャリア形成」の意識が高い
- 企業が自社従業員の副業を認める理由は「モチベーション向上」
- 会社の壁が溶け、個人が自分を活かせる場・機会が拡大へ
半数以上の人が、兼業・副業を「している」「したい」と回答
2020年12月末～2021年1月初頭に行った調査によると、企業に正社員として勤務しながら兼業・副業を実施中の人は9.8%。「今は実施していないが、過去には兼業・副業経験があり、再開の予定あり」と回答した人と合わせると、兼業・副業に携わっている人の割合は15.0％でした。
