新型コロナが“働く”にもたらすものとは。地方創生テレワーク検討会にて講演

新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、急激に普及の進んだテレワーク。内閣官房まち・ひと・しごと創生本部でも地方創生テレワークを推進しており、そのための検討会を2020年12月〜2021年3月に開催しました。第4回にゲストスピーカーとして参加したのは、株式会社リクルートキャリア(現・株式会社リクルート) HR統括編集長である藤井 薫。「〜新型コロナが“働く”にもたらすもの〜 テレワークの現状と課題 この先の働き方変革に向けて」をテーマに、転職市場から見えるテレワークの実態、個人のキャリア観や企業の求人・採用活動の変化などについて講演を行いました。

 

コロナ禍においてテレワーク経験は急速に浸透し、テレワーク経験者の8割以上が継続を希望。働く場所や時間の自由度を重視し、暮らしを中心に仕事をデザインする人が増加しています。企業側もコロナ禍でテレワークに関する新たな人事制度導入が加速し、副業や勤務日数短縮といった暮らしを中心に仕事を支援する企業も増加するなど、「働き方改革」から「クラシゴト(暮らし×仕事=生き方)改革」へと変化。環境整備と裁量権の両立が鍵となるテレワークで問われるのは企業のリモート・マネジメント力。遠隔にいる存在にどこまで働きかけ、共創できるのか。100年に一度の転換点を迎え、新しい“働く”を再発明する好機とも言えます。