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両立支援

ワークライフバランスを実現するためには、職種別の対応が必須 孫亜文

共働き

2020年05月19日 転載元:リクルートワークス研究所

ワークライフバランスを実現するためには、職種別の対応が必須 孫亜文

職業と働き方との関係に着目した前回のコラムでは、Works Indexの5つ目のIndexとして設計しているIndexⅤ「ディーセントワーク」を用いて、医療・介護関連職の働き方について考察した。今回は、3つ目のIndexとして設計しているIndexⅢ「ワークライフバランス」に着目して、職種別の結果を考察してみよう。

非正社員の割合が高い職種では、ワークライフバランスの水準も高い

IndexⅢ「ワークライフバランス」とは、適切な労働時間や休暇などがあり、無理なく働くことができるかを示すIndexである。残業がなく、休暇も十分にとることができ、勤務時間や勤務場所を個人が選べる環境であることが望ましい。働き方改革で働き方の自由度が向上したことに伴い、ワークライフバランスは2年連続で上昇している。

ワークライフバランスの水準が高い5つの職種をみてみると、家政婦(夫)・生活サービス職、ウエイター・ウエイトレスや販売店員と、サービス職が上位を占めている。サービス職のワークライフバランスの水準が高いのは、短時間勤務を希望して非正社員として働く女性が多いからかもしれない。

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