40年に一度、働き方が変わる
歴史を振り返ると、私たちが働くルールは、1911（明治44）年に制定、1916（大正5年）に施行された工場法、1947（昭和22）年に定められた労働基準法が「最低基準」となっている。
112年前に定めた労働時間は1日12時間、休日は月2日とかなり長い。36年後の労働基準法では、１日８時間・１週48時間、休日は週1日（4週4日以上）となった。バブル期くらいまでは、早朝から深夜まで働き続け、土曜日も半日程度勤務する週休1日も珍しいことではなかった。その40年後、1987年から原則、1日8時間・1週40時間となる。
そして、近年ではテクノロジーの進化や働き方改革、新型コロナウイルス感染防止の観点から、働く場所は職場から自宅や外出先とするテレワーク、リモートワークで働くことが可能となっている。大きな流れでは、35年から40年くらいのサイクルで働き方が変わっている計算になる。各所で週休3日制の議論やトライアルも始まった。いまはちょうど働き方の地殻変動が起こる時期のようだ。
働き方とは「どのように仕事をするか」であるが、基本的には、「時間」×「休日・休暇」×「場所」で構成される。「テクノロジー」がエンジンとなり、フレキシビリティと生産性を向上させている。コロナ禍以降は、Teamsやslackといった「ワークサイト」がほぼ職場として機能しており、アプリの機能も日ごとに進化している。チャットで会話、掲示板で情報共有、会議や面接もオンラインで行えるなど、職場で行われていた一部の機能を代替できるようになった。
