昨年の政府発表もあり、世の中で飛び交うようになったキーワード「リスキリング」。この言葉の捉え方は企業によってばらつきがあり、実際の推進は各社試行錯誤、どのように取り組んだらいいのか模索している状況のように見える。そのようななか、表面的なリスキリングという言葉に踊らされずに、リスキリングとは何かを改めて考え、その学びを推進していくためのポイントをお伝えしたい。
リスキリングが求められる背景
世界、および日本でリスキリングの必要性が叫ばれて久しい状況が続いている。2018年に世界経済フォーラムにおいて2022年に全労働者の54%以上が大幅なリスキリングを必要とするという調査結果が発表された。直近では、国内においても、2030年までの向こう10年以内に事務職や生産職に数百万人規模の大幅な余剰が生じる一方、デジタル人材をはじめとした専門・技術職は同程度以上が不足すると予測されている。
さらには、昨年、政府が大幅な支出を行うと発表したこともあって注目を浴びているリスキリングだが、定義としては、「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に対応するために、必要なスキルを獲得させる／すること」といわれる。近しい言葉として「学び直し」や「リカレント教育」という言葉もあるが、これらは個人の意欲・興味を満たすことが目的となる点が、リスキリングとは異なる。
「今の職業で必要とされるスキルの獲得」というとあまりに多くのテーマが該当してしまうため、本稿では事業の方向性の変化に伴い企業が能動的に対応していくリスキリングを扱うこととし、コロナ禍にあってのリモートワーク対応のような、問題が顕在化しており、対応の必要性が関係者間で認識されている状況対応的なリスキリングは除外する。
